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「高度外国人材」は建設業界の救世主となるのか
~人手不足の解消を超えて、未来を担う基幹人材へ〜

人手不足が進む日本ですが、建設業界では需給のミスマッチや流動性の高さ、特有の法規制など様々な理由が複合し、とりわけ厳しい状況にあります。そんな中、施工管理や現場監督などの基幹人材においても、日本語力や文化への愛着など日本に関するスキルやロイヤリティに優れた「高度外国人材」の活用が注目されています。

どのようにすれば、「高度外国人材」を建設業界の救世主にできるのか?土木・建設業界の総合情報誌「日経コンストラクション」編集長・眞鍋政彦氏、建設業界への高度外国人材派遣のトッププレーヤー・オープンアップコンストラクション代表の保苅浩史氏、高度外国人採用のスペシャリスト・ASIA to JAPAN代表の三瓶雅人が、高度外国人材活用の現状と今後について考察し、実務と実践に有効な具体策のご提供に努めます。

概要

開催日時
会場
参加費用
主催
共催
申し込み締切


お問い合わせ先



こんな方におすすめ


これがわかる


2025年6月12日(木) 12:00-13:00
YouTube Live(オンライン配信)
無料
株式会社ASIA to JAPAN
日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット
2025年6月11日(水) 23:59
※お申し込み多数の場合は予告なく締め切りを繰り上げることがあります。
※大変申し訳ございませんが、同業他社・個人事業主・学生の方のご参加は原則としてご遠慮いただいております。
株式会社ASIA to JAPAN
運営事務局
TEL:03-5834-3403
MAIL:info@asiatojapan.com
・経営計画における人事戦略で外国人材採用を検討している建設業の経営者層
・採用計画において理系の外国人学生採用について関心をもつ人事部門役職者
・主に「施工管理職」における外国人採用を考える採用部門責任者
・現在建設業界でどの程度「高度外国人材」の活用が進んでいるのか
・「高度外国人材」の採用がもたらす可能性と実務として落とし込み
・新卒採用における具体的な課題と対策。必要な取り組み
開催日時
2025年6月12日(木) 12:00-13:00
会場
YouTube Live(オンライン配信)
参加費用
無料
主催
株式会社ASIA to JAPAN
共催
日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット
申し込み締め切り
2025年6月11日(水) 23:59
※お申し込み多数の場合は予告なく締め切りを繰り上げることがあります。
※大変申し訳ございませんが、同業他社・個人事業主・学生の方のご参加は原則としてご遠慮いただいております。
お問い合わせ先
株式会社ASIA to JAPAN
運営事務局
TEL:03-5834-3403
MAIL:inquiry@asiatojapan.com
こんな方におすすめ
・経営計画における人事戦略で外国人材採用を検討している建設業の経営者層
・採用計画において理系の外国人学生採用について関心をもつ人事部門役職者
・主に「施工管理職」における外国人採用を考える採用部門責任者
これがわかる
・現在建設業界でどの程度「高度外国人材」の活用が進んでいるのか
・「高度外国人材」の採用がもたらす可能性と実務として落とし込み
・新卒採用における具体的な課題と対策。必要な取り組み

プログラム内容

開会・オープニングトーク

建設系企業の現場から

高度外国人材の採用にあたってのポイント

クロストーク

質疑応答・閉会

※プログラム内容は変更となる可能性がございます。ご了承ください。

登壇者

眞鍋 政彦様

株式会社日経BP
日経コンストラクション編集長

九州大学大学院修了後、自治体に入庁。
2007年に日経BPに入社し、2022年4月から現職。
事故・トラブル、自然災害、入札、技術、制度、法律など建設全般を対象に取材を続けている。
共著に「私たちはいつまで危険な場所に住み続けるのか」(日経BP)

保苅 浩史様

株式会社オープンアップコンストラクション
代表取締役

2005年、大手技術者派遣会社の建設事業会社へ入社。
その後、UTグループの建設事業会社へ転職。
2018年、同社の代表取締役社長に就任。2024年よりオープンアップコンストラクション代表取締役社長を務める。
20年間に亘り一貫して建設領域における技術者派遣事業に従事。

三瓶 雅人

株式会社ASIA to JAPAN
代表取締役

新卒にてキャリアデザインセンターに入社。
キャリア採用広告営業、営業部長、マーケティング部長を歴任し人材紹介部門の事業責任者となる。
日経HRに移り、人材紹介事業の立ち上げ、転職サイトおよびシステム責任者を経て、2012年よりアジア現地採用のための新規事業責任者となる。
2017年2月に株式会社ASIA to JAPANを創業し、現職。

ASIAtoJAPAN